


1.はじめに 医療機関では、責任感が強く、周囲から信頼されている職員がリーダーに選ばれることが少なくありません。 しかし、真面目で責任感の強い人ほど、部下の問題、勤務調整、院長との連絡、患者対応まで自分で抱え込みます。 院長から見ると、よく働き、弱音を吐かないため、「任せておけば大丈夫」と感じます。 ところが、本人の中では

先日、1/23より、2026年度(令和8年度)診療報酬改定の個別改定項目(短冊)が公表されました。 リハビリテーションに着目してみると、今回の改定では、リハビリテーション医療の質の向上と効率化を目指し、「算定要件の適正化」と「新たな役割の評価」という二つの大きな方針が示されています。 ■「離床なし」リハビリの評価適正化 疾患別リ

医療機関を取り巻く経営環境が厳しさを増す現代、1つの病院だけで課題を抱え込み、解決することは限界を迎えています。 こうした中で、「ライバルに手の内を明かす」という究極の情報共有と強固な絆を武器に、地域全体で医療を守る画期的なプラットフォームが存在します。 それが、昭和55年(1980年)に発足した「一般社団法人熊本県医療法人協会

病院・診療所の移転に伴い「保険診療が継続できる/できない」は、収入に関わる問題だけに移転を検討する医療機関にとっては大きな問題でした。 あらためて述べるまでもないことですが、保険医療機関は毎月の診療に係った費用を月末で締め、翌10日に保険者へ請求をした後、保険者による審査を経て、認められた費用請求が収入として診療の翌々月末までに振り

森田 仁計

西村 俊也
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福永 亘

木村 泰久

阿部 勇司

工藤 浩

奥野 美代子
井之上 晃弘