


2026年診療報酬改定で、施設基準に追加があったものの、「病棟薬剤業務実施加算1」の点数が大きく跳ね上がりました(上図参照) これは、薬剤情報管理等の病棟業務に加えて、看護師の負担軽減や医療安全の向上、医療機関や介護施設との連携強化等の副次的効果まで評価されたものと考えます。 また、2026年改定で、「薬剤業務向上加算(病棟薬剤業務

病院・診療所の移転に伴い「保険診療が継続できる/できない」は、収入に関わる問題だけに移転を検討する医療機関にとっては大きな問題でした。 あらためて述べるまでもないことですが、保険医療機関は毎月の診療に係った費用を月末で締め、翌10日に保険者へ請求をした後、保険者による審査を経て、認められた費用請求が収入として診療の翌々月末までに振り

先日、1/23より、2026年度(令和8年度)診療報酬改定の個別改定項目(短冊)が公表されました。 リハビリテーションに着目してみると、今回の改定では、リハビリテーション医療の質の向上と効率化を目指し、「算定要件の適正化」と「新たな役割の評価」という二つの大きな方針が示されています。 ■「離床なし」リハビリの評価適正化 疾患別リ
最近の日経新聞(2026年3月)にこんなコラム記事を見つけました。 「育児休業の意外な効用、予測不能への耐性磨く」 男性育休取得率が2024年度に40%を超え、三井住友銀行が男性に1か月以上の育休取得を必須化、三菱UFJフィナンシャル・グループが育休取得者の業務をカバーした同僚に最大10万円を支給する制度を導入予定——。

奥野 美代子

工藤 浩

西村 俊也
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福永 亘

木村 泰久

森田 仁計

阿部 勇司
井之上 晃弘